上記の広告は1ヶ月以上更新のないブログに表示されています。
新しい記事を書く事で広告が消せます。


  クリックありがとうございますワン!
面白い記事を見つけてしまいました。

2012年11月16日、
英紙フィナンシャル・タイムズ(中国語電子版)にのった論説です。

日本人関係者による主張ではないんですが、
結構あたっている部分も多いと思います。

尖閣問題後、
激しい反日デモや不買運動が行われましたが、
実はどこ吹く風だったというものです。

もともと日本車の中国戦略はそれほど積極的ではなく、
着かず離れずのいい距離を保っていたみたいです。

トヨタ、ホンダ、スズキの3社は
中国企業との合弁に際して、
対等の立場を求められるのを嫌っていました。

中国政府の規定では
日本企業に対し、合弁相手の中国企業への一定の技術譲渡を義務づけていますが、
3社はそれを実行することはありませんでした。

尖閣問題でも、
もともと中国を信用していなかったトヨタやホンダは
いつでも中国と「離婚」できるよう準備をしていて、

これらの企業は中国での投資分をすでに回収済みで、
たっぷり稼いで自分たちの技術はしっかりと守り通した完全な勝利者と言えます。


と言っていますが、
本当のところはどうなんでしょうか??

詳しい方がいらっしゃったら教えていただきたいです。

被害がまったくゼロということはないと思いますが、
工場被害も保険が降りたでしょうし、
やっぱり「もとはとれた」んじゃないでしょうか。。

これからも、win-winな関係を築いていきたいものです。

いつも応援ありがとうございます☆
1クリックよろしくお願いします。
ブログランキング・にほんブログ村へ
にほんブログ村
コメントも大歓迎です。
関連記事


  クリックありがとうございますワン!

Thoughts on スポンサーサイト反日不買でも全然困らない日本の自動車メーカー

Leave a Reply

* less than 16 characters
* less than 24 characters
* less than 16 characters
上記広告は1ヶ月以上更新のないブログに表示されています。新しい記事を書くことで広告を消せます。